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今や企業が生き残るためにはデジタルトランスフォーメーション(DX)を通した生産性の向上が必須となっています。これを実現するにはコンテンツ・経営データと連動する総合的なデジタルマーケティング戦略の策定と検証・実施が不可欠です。当ブログでは、DXやデジタルマーケティング・集客などマーケティング担当者が直面する課題解決に役立つ情報をほぼ毎日更新していきます。

デジタルトランスフォーメーション(DX)で成功企業になるためにすべきこと

2021年8月6日 (公開 :2020年12月2日)

デジタルトランスフォーメーション(DX)の成功は、ITやデジタル技術を用いて業務を効率化することで、企業が新たな価値を創出し、競争上の優位性を確保することにあります。近年では多くの企業で導入が行なわれていますが、すべての企業が成功しているわけではありません。そこで、これから積極的に導入を考えている企業は、成功している企業の取り組み方を学ぶことが自社へ導入する上で、成功に近づく方法であるといえるでしょう。デジタルトランスフォーメーションで成功している企業には共通点があります。その共通点をそれぞれ詳しく見ていき、成功のコツを学んでいきましょう。

 

📚 目次
      1.  
      2.  1 ビジョンの策定
      3.  2 経営陣のコミットメント
      4.  3 推進の仕組み
      5.            A  指標の設計
      6.            B  体制の構築
        1.  4 人材の確保
        2.  5 まとめ
  1.  

 

ビジョンの策定

企業は常に成長することを考えていかなければなりません。そこで必要になってくるのが「ビジョンの策定」です。ビジョンとは未来のことに対して、達成したいことや叶えたいことなど、ポジティブな面における目標やあるべき姿です。

例えばAppleのビジョンは「テクノロジーを介して何百万人もの人の生活を変える」と設定されています。このように自社の商品やサービスを通して、顧客となる人々のためになるようなビジョンを置くことで、企業の向かうべき方向性を確認できるだけでなく、周りから応援もしてもらいやすくなるなど、メリットが多くあります。

企業活動をしていく中で、ビジネスが成長して社会の中での企業の立ち位置が変わったり、時代の変化などで、新しい事業を始めたりすることもあるでしょう。そうした場合には、時代やこれからのビジネス戦略に基づいたビジョンに変えていくことも必要になってきます。しかし、10年後でも20年後でも顧客に対してどのような価値を提供することができているのかという、ぶれない指標を持っておくことも大切になります。

なぜビジョンは必要なのでしょうか。ITやデジタルを活用することで企業がどのように変わって行くのかを考えてみることが必要です。

はじめに、ビジョンがはっきりしていないと、新規事業を始めたものの組織がどの方向に進むべきなのかを迷ってしまうトラブルが発生します。思いつきでとった行動はほとんどの場合うまくいくことはありません。ビジョンに対してどのようなアクションを取るのかを決め、PDCAを回していくことが大切です。また、道筋の見える化を行うことで、社員が進むべき方向性を理解し業務に取り組めるため、より成果をあげやすいようになります。

DXの活用はあくまでもビジョンを叶えるための手段であることを抑えておくことが大切です。最近ITやデジタル化に対し積極的になった企業でよくあるのが、DX導入が目的になっているケースです。そのような企業は結果が出ないだけでなく、結果が出なかったことはデジタル化が合わなかったのだと決めつけ、結局既存のやり方から変化することができなくなってしまいます。そこで、ビジョンを明確にした上で、デジタル化を通して成し遂げたいことをはっきりすることが大切です。DXの主な目的はデータやデジタル技術などのITの力を活用して、これまでの作業をより効率的に行えるようにし、社員の負担軽減や企業活動における利益を伸ばすことです。経営や業務の目的を明確にすることで、PoC(概念実証)を繰り返すだけで成果が得られないといったことを防ぐことができるでしょう。

 

経営陣のコミットメント

経営陣

DXをすすめる上での課題に経営層のコミットメントが低い場合があります。社内の文化ややり方に大きな変化が加わる際には経営トップの取り組み方が重要であると知っておく必要があります。

経営陣の課題はいくつかあります。多くの場合、企業の経営陣、特に大企業の多くは、長い下積み時代を経て社長や経営に携わる役職を得ています。そのため、40代~50代以降で経営に携わっている方が多いのが特徴です。デジタルネイティブは小さな頃から、スマートフォンやゲーム機器といったデバイスに自然に触れていたこともあり、ITに対しては当たり前の感覚をもっています。これに対して、一般的な企業の経営層のように比較的年齢層が高い場合にはITやデジタル技術を扱うことに対して、最近ようやく使い慣れ始めたと感じていることもよくあります。また、普段から意識して触れていない人は苦手意識をもっていることもよくある話です。

次に、昔ながらの考えが浸透している場合です。たとえば営業活動においては、テレアポや飛び込み営業においては、相手のリサーチ業務やマーケティングといった考え方を持つことよりも、とにかく数をあたることが正義と考えているところも多くあります。こうした考えが根付いている企業は、マーケティングオートメーションの導入にも積極的ではないケースが多く見られます。しかし、訪問営業やテレアポに関して、あまり好ましくないと考えられている現代では、顧客に合わせた営業方法に変えることも、必要になってきています。

さらに、経営層がDXの重要性を理解しているが、現場に伝えられていない場合があります。経営層は現場にたいして企業の方向性を伝え、うまく組織が回るように考えています。しかし、100%現場との意思疎通ができているとは限りません。現場には現場の意見や事情があるものです。また、プログラミングといったITに関する知識がないにもかかわらず、「AIでなにかやろう」という具体性がない指示をだすのでは、社員たちがきつい思いをするのが目に見えています。経営層は現場社員に対しては、具体的なものを見せながら、「こうあるべき」や「こういうやり方にしよう」といった方向性を示してあげる必要があります。経営層が先陣を切って、積極的に技術を活用する姿勢を見せるだけでなく、「仕組み化」するために予算や人員を注ぎ込むことが大切です。

 

推進の仕組み

DXを推進していくためには、仕組み作りが欠かせません。

 

A 指標の設計

継続的に挑戦することができる仕組みができているのかを考慮する必要があります。プロジェクトを前進させるためには、何度も挑戦し何度も失敗もすることが必要です。そのためにはPDCAが行いやすい社内環境を構築し、行きあたりばったりにならないようにしましょう。

次にゴールを決めることです。「ビジョンの策定」に似たようなところがありますが、ゴールを決めることは目標を達成するために必須であり、社員に対して方向性を示すことができます。DXの取り組みにおいてはすぐにわかりやすい結果がでることは少なく、売上をゴールにするのは難易度が高くなります。そのため、PDCAを回しやすい仕組み作りをするために設定するKPIは、コミュニティの会員登録者数やファンの数を指標にするのがおすすめです。

全社で共有できるマインドや文化をつくることも大切です。事業計画書やアライアンス戦略を作成するなど、組織の見える化をしておくことで、必要な割り振りや企業の状況を理解しやすくなります。

 

B 体制の構築

今でこそDXの積極的な導入が唱えられていますが、世界においてもここ10数年で広がってきたトレンドです。そのため、日本でも多くの企業が未だに手探りの状態であることが多く、実際に実践をしながら学ぶ姿勢がとても重要です。

また、社長が中心となってDXを進めるために動くだけではなく、事業部門やIT部門を巻き込んでいくことが必須になります。そして、部門が成果を出しやすいように人員をしっかりと充てることが重要です。ここで注意したいのが、IT部門に丸投げにするのではなく、他部門であってもできることから積極的に参加をしていく姿勢です。もちろん、IT部門が率先してプロジェクトを行うことになりますが、会社全体で協力やサポートをしていくことが求められます。こうした社員のモチベーションをマネジメントすることが成功に導くための指標になります。

足りないリソースは外部との連携で補うことで、より実行しやすい環境の構築が可能になるでしょう。

 

人材の確保

エンジニア

DXを成功に導くために一番重要な資産といっても良いのが「人材」です。DXに関する知識を十分にもっていることや、知識がなくても理解しようと努め、会社の変革に力を注いでくれる人材がいることがDXを成功に導くことになります。

しかしデジタル人材の確保は難しく、特に普段からITを用いた開発グループがない企業では採用段階で苦戦することになるでしょう。そこで、はじめのうちは外部人材を委託などで雇い入れ、徐々にこれまでの企業の文化ややり方を変えて行くこともひとつの方法です。会社として、デジタル人材の確保や育成には全力で力を注ぐ取り組みが大切になります。外部に依頼する際には、パートナーとして相性が合っているのか、問題点をきちんと把握して改善してくれるのかといったチェックポイントを設け、それを意識して依頼しましょう。

デジタル人材に求められるスキルは大きく分けて「データサイエンス」「ビジネス設計」「組織・プロジェクト管理」の3つがあげられます。データサイエンスではITを駆使してのアプリの実装やAIなどのフロントエンドやバックエンドに関する知見やスキルがあります。次にビジネス設計においては、アプリなどにおけるUIやUXといった外見のデザインを考えるスキルや開発方法に関する知見が必要になります。最後に組織・プロジェクト管理においては、リーダーシップを発揮してプロジェクトの進捗を操作し、組織マネジメントやスクラムにおいてリードを取る能力が試されます。

DXを進めるにあたっては、メンバー全員のスキルや理解度など、人材における要因が成功の鍵を握っています。優秀な人材を獲得できるように、既存の人事評価の変更や必要な人材のプロファイルを明確にすることで、ミスマッチを少なくすることにつながります。

 

まとめ

DXの推進は一朝一夕で行えるものではありません。特にこれまで、ITに対しての投資を行っていなかった企業は急な体制の変更により、スムーズに進むことよりも、むしろ動揺することの方が多いでしょう。しかし、できるところから少しずつ取り組みやすい体制をつくって変化していくことが大切です。

5GやAIの出現など、デジタル技術の発展が著しい現代であるからこそ、企業はスピード感をもって積極的に変化していく必要があります。そうでなければ、今後さらに発展していくIT分野で遅れをとり、企業活動にも大きくマイナスの影響がでることも考えられます。

デジタル人材採用において、重視したいポイントは「前のめりの姿勢であるかどうか」です。現状維持に満足することなく、自らが新しいものを生み出そうという意識を持っており、そのためには「現状を良くしたい」という意思と自分で考えて行動する姿勢を重視しましょう。そのような意識を持つ人材は、自ら新たに知識やスキルを得ようとするなど、良いものを吸収し、スピードの速いITの進化への対応が期待できます。

DXをしっかりと活用し、マインドセットや組織体制を整え、成功できるように取り組んで参りましょう。

 

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Topics: デジタルトランスフォーメーション

伊藤孝介
執筆 伊藤孝介

セールスプロモーション会社を経て独立し、フリーランスで地方自治体や中小企業のマーケティングリサーチ、販促企画などに携わる。 業務拡大のため2017年に合同会社を設立し、現在経営中。Webマーケティング・集客戦略をストーリーテーリングという手法を使って実践。マーケティング系ライター歴7年。マーケティング用語の解説や、事例紹介、WEBマーケティングなどが得意。

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